はじめての動画配信コラム

教育現場で動画をうまく活用するには!

教育現場での動画配信の活用方法について、基礎知識から実践編まで解説します。

カメラとタブレットの写真

導入ストーリー(詳細解説編)

ライブ配信をはじめよう!
第3章: 企業内でのライブ配信利用シーンと留意点

ライブ配信を、社内のコミュニケーションツールとして活用する企業が増えています。動画には「理解しやすさ」「即時性」「同報性」「情報量の柔軟性」という特性があります。通信インフラの整備と定量化により、これらのメリットを低コストで享受できるようになったことで、特に国内外に複数の拠点を持つ企業内での活用が進んでいます。社内におけるライブ配信の活用法について、見ていきましょう。

社内におけるライブ配信の具体的な利用シーン

情報をタイムリーにわかりやすく、一斉あるいは繰り返し伝えることで、社内の情報共有を平準化できるようになります。次のようなシーンでの利用が有効です。

●社内広報(ライブ配信

  • 代表からの年頭挨拶や訓示、経営上層部からのメッセージ
  • 社員表彰 など

ライブ動画配信で社内広報を行う例

●社内研修 (ライブ配信/オンデマンド配信

  • 新人(中途入社)向けオリエンテーション
  • 技術研修
  • 営業研修
  • コンプライアンス研修
  • ダイバーシティ研修
  • 著名人を招いての講演会 など

ライブ動画配信・オンデマンド配信で社内研修を行う例

●社内の情報共有(ライブ配信/オンデマンド配信

  • 福利厚生や社内行事などのインフォメーション
  • 社内イベントの中継
  • 営業ツールやマニュアル、ナレッジの共有 など

社内の情報共有(ライブ配信/オンデマンド配信)を行う例

テレビ(Web)会議システムとライブ配信の違い

ここでよくあるのが、「テレビ会議とはどう違うの?」という質問です。テレビ(Web)会議システムは、双方向コミュニケーションツールです。送信者、受信者ともにテレビ会議用の設備が必要で、利用の都度ログインや調整作業を要します。また、ある程度限定された人数での、「双方向の通信をスムーズにすること」に重点を置いてリソースが使われるよう設計されているため、映像よりも音声が優先されたり、視聴人数が制約されたりします。

ライブ配信は一方通行ですが、通常のインターネット環境とパソコンやスマートデバイスがあれば誰もが視聴できるため、一斉に多数への配信が可能です。また、多くの視聴に耐え得る高品質な画像、音声で配信することができます。双方向通信が必須要件でないなら、テレビ(Web)会議システムよりもライブ配信をお勧めします。

社内でのライブ配信活用メリット 出張や研修コストの大幅な軽減も!

社内コミュニケーションツールにライブ配信を採用するメリットは多くあります。

メリット1:わかりやすい

×従来の書面伝達

  • 文章がわかりにくい
  • 正確に伝わらない
  • そもそも書類に目を通さない

◎ライブ配信伝達

  • メッセージを「ダイレクトに話す」ことで情報が正確に伝わる
  • 発信者の表情、声のトーン、動きなどを通じて、細かなニュアンスや思いなども伝わりやすい

⇒情報共有がスムーズ!理解度アップ

社内でのライブ配信活用イメージ

メリット2:即効性・同報性がある

×従来の情報伝達

  • 国内外に複数拠点を持つ企業などは、各拠点に出張するなどして直接伝える必要性あり
  • 時差や伝達者によって情報のニュアンスが異なる可能性あり

◎ライブ配信による情報伝達

  • 複数拠点に一斉同報することで、同じ情報を正確に、いち早く同時に伝えられる
  • 発信者が一人のため、細かなニュアンスを伴う伝達も正確に伝わる
  • 伝えられる情報量が多い

⇒出張不要! 人的・時間的・物理的コストの削減

メリット3:情報量に自由度と再現性がある

×従来の研修、レクチャー、オリエンテーションなどの情報伝達

  • 紙媒体やファイルでは、情報量に制約あり
  • 必要とされるたびに、準備から実施まで一から対応
  • 拠点別、部門別に実施されることで情報量に差が出る

◎ライブ配信による情報伝達

  • 基本的に情報量に制約はない
  • リアルタイムで様々な形態の情報を送ることができるため、理解度の向上に寄与
  • 新人研修や中途入社向けのオリエンテーションなど、アーカイブ化、コンテンツ化しておけば、
    必要なタイミングで繰り返し再現できる
  • 拠点、部門による情報の偏りがなくなる

⇒教育コストの削減

ライブ配信による情報伝達イメージ

社内向けライブ配信導入上の注意点

ライブ配信を活用した社内向け情報提供では、社員全員が視聴できることが必須です。一部の社員が閲覧できないといった状況は回避しなければなりません。

●コンテンツの機密性

社内向けの動画配信を行う際は、社外に漏らしてはいけない機密情報が含まれていることもあるため、注意が必要です。無料の動画共有サービスは、パスワードを設定し閲覧制限をかけることも可能ですが、視聴者数の制限やパスワード発行ルールの制限など制約が発生することがあります。セキュリティを高めるためには、アクセスできるIPアドレスの制限や、ワンタイムURLの活用などの対策が考えられます。サービスを利用するにあたっては費用が発生するものもありますので、どこまでのセキュリティが必要かを考慮したうえでサービスを選定することが必要でしょう。

参考:無料サービスと有料サービス 何が違う?

●アップロード側の配信環境

中継したい場所のインターネット環境が整備されているかどうかは重要なポイントです。
1)有線でつなげる
安定配信に必要十分な容量を確保するためにも、Wi-Fiではなく有線でつなげましょう。
2)マイクや音響設備
会場の広さも踏まえて、マイクの必要性や音響設備についてもあらかじめ確認します。
3)ポートの開放と接続機器の互換性
ライブカメラや送信用のパソコンなどの接続機器のポートに通信制限がかかっていないかどうか、接続機器同士に互換性があるかどうかを確認します。

●閲覧側の受信環境

社内配信の場合は、閲覧環境を理由にライブが見られないことは避けなければなりません。主幹部門が閲覧側の環境についても確認することが必要です。特に、社内ネットワークを使う場合には、他の業務への影響を考慮しなければなりません。別回線を確保できれば高画質の画像を流せますが、そうでないと通信負荷がかかり、他の業務が止まってしまう可能性があります。

以下の項目について、事前に各拠点の閲覧環境を確認をしておきましょう。
・回線の種類や有無、容量、受信速度
・社内ネットワーク利用時における他の業務への影響
・閲覧環境(OS、ブラウザ、FLASHプレイヤー)

以上の事柄を踏まえ、配信当日のトラブルを回避するため、事前に実際の本番環境で検証を行いましょう。

NTTスマートコネクトが提供するライブ配信サービス「SmartSTREAM」の事例をご覧ください。企業や団体がビジネスでライブ配信を行う目的やメリットをイメージしていただけます。ご質問やご相談なども、どうぞお気軽にお問合せ ください。

次回は、「ライブ配信はこんなに簡単にできる」と題して、ライブ配信信導入のステップについて具体的に解説します。

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